アニメ・漫画・ゲーム・キャラクターのコラボ最新ニュースまとめ

コラボニュース要約

• フライヤーとほんたすのコラボが実現
• 完全無人書店での新たな本の発見の仕組み
• 約3,700冊の要約が対象、特別カテゴリーでの本の展開
• QRコードを活用した立ち読みキャンペーン
• 増加する無書店自治体への対策としての新モデル

株式会社フライヤーが提供する本の要約サービス「flier」と、日本出版販売株式会社が運営する完全無人書店「ほんたす ためいけ 溜池山王メトロピア店」がコラボし、10月11日から特別なフェアが始まります。このフェアでは、最新のビジネス書や話題書の要約が約3,700冊にわたり展開され、その中から厳選した10冊の書籍を特別カテゴリーで提供します。利用者は、書店内に設置されたQRコードをスマホで読み取ることで、通常は有料の要約を無料で立ち読みし、本の大筋を迅速に把握できます。

このようなサービスの提供は、増加する「無書店自治体」に対する解決策の一環であり、近年の書店閉店の厳しい現状を受けて、新しい書店モデルの必要性が高まっています。生活者と本とのリアルな接点を創出するために、完全無人書店の「ほんたす」は、書店員がいない環境でも自分にぴったりの本を見つけやすくする仕組みを模索し、必要な読書体験を提供しています。忙しいビジネスパーソンにとって、短時間で情報を収集できるこのサービスは、効率的に学びや気づきを得るための一助となるでしょう。

今回のコラボレーションによって、実際に書店を訪れることで、普段は気づけない本との出会いの場が確保されることになります。本を読みたいけれど時間がない方や、何を選んで良いかわからない方にとって、この取り組みは大きな助けとなることが期待されています。特に、東京メトロ溜池山王駅というアクセスの良い立地での展開は、仕事の合間を利用して立ち寄ることができるため、利便性の面でも魅力があります。

新しい書店のモデルや、本との出会いの価値を再評価する機会を提供するこのフェアは、単なる販促活動にとどまらず、現代の読書文化の支援および発展に寄与する重要な取り組みであるといえます。立ち寄りやすさと効果的な情報収集を同時に実現するこのコラボレーションは、書店と読者の新たな関係を築く一歩となるでしょう。

コラボ限定商品・限定サービス情報

以下は、プレスリリースから収集した、コラボ限定商品およびコラボ限定サービスの情報です。

コラボ限定商品

• 商品名: 第1位の本だけ集めました（flierセレクション）
  • 内容: flierで要約を公開している約3,700冊の書籍の中から、特に評価の高い10冊を厳選して展開するセレクション。
  • 販売期間: 2024年10月11日から（今後も順次入れ替え予定）
  • 販売価格: 未記載
  • 解説: QRコードを使用して、各書籍の要約を無料で「立ち読み」できる仕組みを導入。 来店者は本の内容を短時間で理解でき、自分に合った本を選べる。

コラボ限定サービス

• サービス名: flierフェア
  • 内容: 無人書店「ほんたす ためいけ 溜池山王メトロピア店」での特別な展開。
  • 販売期間: 2024年10月11日から（期間限定）
  • 解説: 書店に訪れた顧客は、POPのQRコードを読み取ることで、通常は有料の要約を無料で利用できる。これにより、書店員がいなくても顧客が自分に合った本を見つける手助けをする。

このコラボレーションは、訪問者による本の選択を助けるだけでなく、無人書店の新たな利用価値を提供することを目的としています。

コラボニュース本文

株式会社フライヤー
2024年10月31日 10:00
【本の要約サービス「flier」】書店員がいなくても“出会うべき本”を見つける手助けに！話題の完全無人書店「ほんたす ためいけ 溜池山王メトロピア店」で本の要約サービス「flier」フェアがスタート！

累計会員数120万人を突破した本の要約サービス「flier（フライヤー）」を運営する株式会社フライヤー（本社：東京都千代田区、代表取締役CEO：大賀康史）は、日本出版販売株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：奥村景二）が運営する完全無人書店「ほんたす ためいけ 溜池山王メトロピア店」にて、10月11日（金）からflierフェアを開始したことをお知らせいたします。営業時間内に書店員を置かずに無人運営をする「完全無人書店」にてflierフェアが開催されるのは初めてです。全国で書店の閉店が相次ぐ中、持続可能な新しい書店モデルの開発を目指す完全無人書店「ほんたす」で、本の要約サービスとしてトップを走るflierが、“いま出会うべき本”を見つけるための一助となるべく、フェアを展開していきます。

■今回の取り組みの背景書店が1つもない「無書店自治体」が増えており、その数は全体の27.7％にあたる482の市町村にのぼります（2024年3月現在）。地方だけでなく都市部の書店の閉店も急加速している状況を踏まえて、経済産業省では、書店振興に向けたプロジェクトチームを立ち上げ、新たな支援策を検討していく動きもみられています。そうした中で、生活者と本とのリアルなタッチポイント創出に向けて、持続可能な新しい書店モデルの開発を目指す「ほんたす」の取り組みは、人件費の高騰や後継者不足といった書店が抱える課題に対するソリューションの一つとなり、書店経営の持続性向上に一石を投じています