【JPIセミナー】自社技術を起点に異業種の知恵を結集し新規事業を構想する「実践型オープンイノベーション交流会」4月21日(月)開催

コラボニュースデータ

  • 業種カテゴリビジネス・金融, 教育・学習
  • 関連ワードビジネス, 交流会, オープンイノベーション, 技術, 新規事業
  • 配信日2025年3月25日 15時10分

コラボニュース要約

注目ポイント

  • 自社技術を活かした新規事業構想を学べる場を提供
  • 異業種の参加者との交流を通じて新たなビジネスチャンスを探る
  • 専門講師による実践的な指導とグループ討議
  • 秘密保持義務を設け、安心して技術について議論できる環境
  • 受講者の実際の技術を基にしたカスタマイズされたプログラム

本セミナーは、参加者が自身の持つ技術的強みを再定義し、新たなビジネスチャンスを模索する貴重な機会を提供します。具体的には、現代のビジネス環境において、潜在的ニーズを発掘し、それに基づいた事業開発の道筋を示す内容となっています。特に、参加者同士が異業種での協業や交流を通じ、視野の広がりを得ることができます。

オープンイノベーションの概念を取り入れ、自社の技術を題材にしたグループ討議を行うことで、参加者は他の企業の視点を通じて、自企業が抱える課題や市場の可能性を再評価することが可能です。これにより、通常の業務の枠を超えた新しいアイデアの創出が期待されます。講師を務める古庄宏臣氏は、豊富な経験を基に実践型のイノベーションを推奨し、受講者が抱える問題に対する具体的な解決策を提案します。

また、秘密保持義務が設けられているため、参加者は自社の技術に関する情報を安心して共有でき、より深い議論が行える環境が整っています。貴重な情報交換を行いながら、実践的なビジネス構想を練り上げていくことができます。特に、自社技術をもとにした新規事業開発を具体化するための演習も含まれているため、実践的かつ応用的な学びを得ることができます。

受講料は1名66,000円(税込)で、参加者は初めての受講であれば1日目と2日目の両日参加が必要ですが、過去に参加したことがある方は2日目のみの参加も可能です。これにより、参加者は自社の技術を最大限に生かしながら、新しいビジネスの可能性を検討することができます。

このように、技術を起点にした新規事業構想は、変化の激しいビジネス環境において、企業が競争力を維持し、成長を遂げるための重要な手段となります。実践型のセミナーを通じて、自社の強みを見出し、新たな商機を発見する機会をご提供します。

コラボ限定商品・限定サービス情報

プレスリリースにはコラボレーションに関する情報やコラボ限定商品、サービスについての具体的な記載がありません。主にオープンイノベーション交流会の開催に関する情報が中心で、キャラクター、ブランド、映画、アニメ、漫画、アーティスト、クリエイターとのコラボ情報は含まれていないようです。

したがって、コラボ限定商品、コラボ限定サービスに関する情報も存在しません。

他にお手伝いできることがあれば教えてください。

コラボニュース本文

【JPIセミナー】自社技術を起点に異業種の知恵を結集し新規事業を構想する「実践型オープンイノベーション交流会」4月21日(月)開催ビジネスセミナーを企画開催するJPI(日本計画研究所)は、下記セミナーを開催します。株式会社日本計画研究所2025年3月25日 15時10分1
JPI(日本計画研究所)は、第三回オープンイノベーション推進交流会を開催します。

〔詳細・お申込みはこちら〕https://www.jpi.co.jp/seminar/17273

〔タイトル〕

自社技術を起点に異業種の知恵を結集し新規事業を構想する
実践型オープンイノベーション交流会

〔開催日時〕

1日目 2025年4月21日(月) 10:00 – 18:30 (開場:午前 9:30)
2日目   5月16日(金) 13:00 – 18:30 (開場:午後12:30)

〔本会の特徴〕

多くの人が認識している社会課題(顕在化したニーズ)に対応するビジネスはレッドオーシャンになる可能性が高いです。一方で潜在的ニーズを掘り起こすのは難しいです。
本会は、従来社内で常識とされていた自社の技術的強みに対する目線を変えて、潜在化しているビジネスチャンスを捉えることで差別化された新規事業開発を実践するための交流会です。しかし、自社内の人間だけで従来から社内で常識とされる技術に対する目線を変えることは困難を極めます。一方で、他社の人と交流機会を設けても技術について踏み込んだ話はやりづらく、単なる「飲み会」で終わってしまっていたのが従来のオープンイノベーションの場でした。
そこで、本会では技術起点の新規事業開発支援を数多く実践し「学びあうオープンイノベーション(2024年,日本経済新聞出版〔日経BP〕」の著者である講師による豊富な経験に基づく講義とファシリテートのもと、全員が守秘義務を負うリ

プレスリリース本文の続きはこちら
出典 PR TIMES

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