コラボニュースデータ
- コラボ情報「筑波大学」×「株式会社ニッセイ基礎研究所」×「三幸エステート株式会社」
- 業種カテゴリビジネス・金融, 教育・学習
- エリア全国
- 関連ワードオフィス移転, 研究, 従業員満足度, コミュニケーション, 労働環境
- 購入場所-
- 開始日2024/7/1 00:00:00
- 配信日2024/9/12 15:00
コラボニュース要約
注目ポイント
- コロナ禍での働き方改革に寄与するオフィス移転の調査
- 筑波大学、ニッセイ基礎研究所および三幸エステートとの共同研究
- コミュニケーション促進を目的とする移転の重要性
- 在宅勤務を推進する移転が従業員満足度にマイナスの影響
- 移転動機にによる満足度の変化を分析
オフィス移転が従業員の働き方や満足度にどのような影響を与えるかについての研究が、筑波大学やニッセイ基礎研究所、三幸エステートとの共同で行われました。この研究は、OpenWorkが提供する評価スコアや社員のクチコミを基にしており、特に「コミュニケーション促進」を目的としたオフィスの改善が統計的に有意なプラスの影響をもたらすことが示されました。具体的には、風通しの良さや、相互尊重の度合いが向上し、これが従業員の士気にも寄与することが明らかになりました。
一方で、在宅勤務を推進するためのオフィス移転は、対面コミュニケーションの減少によって、従業員の満足度にマイナスの影響を及ぼすことが確認されています。このような結果は、コロナ禍を経て働き方が変わった中で、企業がどのように新しい環境を整え、文化を育むかが極めて重要になっていることを示しています。
研究結果によれば、オフィス移転そのものが満足度をすぐに改善するわけではなく、移転の動機や、オフィス環境の実際の改善が鍵を握っていることが明らかでした。例えば、コミュニケーション促進を狙ったオフィス環境の整備が直接的に満足度を向上させる要因となっており、物理的なスペースや環境の改善が、社員間の交流を活発にし、企業文化の向上にも寄与しているのです。
さらに、研究はオフィス移転後の効果が時間とともに変化し続けることも示しています。特に、生産性や働き方改革を目指した移転は長期的な改善が必要であり、その効果が持続するためには、オフィス環境の継続的な見直しが求められます。
このように、オフィス移転は単なる場所の変更にとどまらず、企業が社員のニーズに応え、効果的な働き方を実現するための重要な一手段であることが理解されます。企業は、この研究をきっかけに、より良いオフィス環境の提案や、社員の満足度を高めるための施策を積極的に進めることで、より効果的なコミュニケーションやコラボレーションを生み出そうとするでしょう。
コラボ限定商品・限定サービス情報
このプレスリリースにはコラボレーションに関連する情報やコラボ限定商品、コラボ限定サービスの情報は含まれていません。そのため、該当する情報を提供することはできません。プレスリリースは、オフィス移転と従業員満足度に関する共同研究の結果についてのものであり、キャラクターやブランド、映画、アニメ、漫画、アーティスト、クリエイターとのコラボ情報は存在しないようです。
コラボニュース本文
コミュニケーション促進を目的としたオフィス移転は、従業員満足度にプラスの影響
筑波大学・株式会社ニッセイ基礎研究所・三幸エステート株式会社との共同研究オープンワーク
2024/9/12 15:00
2024年9月12日
オープンワーク株式会社
コミュニケーション促進を目的としたオフィス移転は、
従業員満足度にプラスの影響 筑波大学・株式会社ニッセイ基礎研究所・三幸エステート株式会社との共同研究
転職・就職のための情報プラットフォーム「OpenWork」を運営するオープンワーク株式会社(所在地:東京都渋谷区、代表取締役:大澤陽樹)は、OpenWorkの会社評価スコア・社員クチコミを使用し、国立大学法人筑波大学、株式会社ニッセイ基礎研究所、三幸エステート株式会社と、オフィスの本社移転と従業員満足度の関係について共同研究を行いました。その結果、コミュニケーション促進や働き方改革を目的とした移転では、「風通しの良さ」といった従業員満足度にプラスの影響が見られました。一方、在宅勤務の推進を目的としたオフィス移転は従業員満足度にマイナスの影響が確認されました。これは、対面でのコミュニケーション減少が従業員満足度にも影響したと考えられます。
本研究は、2024年7月にAsRES(アジア不動産学会)とGCREC(世界華人不動産学会)、AREUEA(全米不動産都市経済学会)が台湾で共催した「The 2024 AsRES-GCREC & AREUEA International Real Estate Joint Conference」で発表されました(※)。
(※)発表論文「Headquarters Relocation and Employee Sa
出典 共同通信PRワイヤー